聴覚障害者における情報バリア

聴覚障害者と一言で言っても、耳が聞こえにくい難聴者と全く聞こえない聾者が居て対応はそれぞれ違います。

多くの難聴者は大声でゆっくりと話すか筆談等で対処できますが、手話で生活している聾者の中には、国の聾者に対する教育方針の影響で、筆談での対応が困難なケースもあります(弊社の宮本涼子もその一人です)。

耳が聞こえないと例えば、災害時の緊急避難放送が聞こえなかったり、火災報知機のサイレンが鳴っている事に気付かず逃げ遅れてしまったり、何か伝えたいと思っても聴者とのコミュニケーション手段がないために良好なコミュニケーションが取れないなどの問題があります。
弊社の宮本涼子も3.11の大震災時には何が起きたのかが判らず、駅構内で5時間も立ち往生した事があります。(駅員が対処してくれなかったため。)

また、後ろからクラクションを鳴らしても聞こえないため交通事故にあったり、無視されたと怒られたり、手話通訳の利用を認めてもらおうとしても拒否されたり、電話による通話以外の連絡手段しか認めてもらえなかったりと、聞こえる事が前提になっている今の社会において、聴覚障害者の情報バリアは相当数に上ります。

さらに家電製品の中には状態を音で知らせるタイプのものが多数あります(炊飯器、電子レンジ、ドアチャイム、給湯システム、目覚まし時計など)が、聞こえなければ当然、気付かないので、生活上での不便が強いられる事になります。

また文章の読解が困難な聾者にとっては、文章による情報もそっくりそのままバリアとなります。
聾者への口話教育主義による弊害は本人の責任ではないため、読めないのが悪いとは一概には言えません。

ページのトップへ戻る